スピード撤退は大原孝治の経営方針のひとつ

2017年に開店したドンキホーテ神保町靖国通り店は、閉店時に話題になりました。なぜ一店舗の閉店が話題になったかというと、その速さにあります。2月にオープンしたかと思えば同年10月には閉店することとなり、一年も持たずに撤退をすることになってしまったため、世間を驚かせたのです。

これは常識で考えれば大失敗であり、経営責任を問われかねない問題ですが、実はドンキホーテの戦略からすれば全く問題のないノーダメージの撤退でした。
ドンキホーテの出店の勢いはとどまることなく、どんどん店舗を拡大して顧客を獲得しています。しかし、すべての店が上手くいくとは限らず、どうしても売上が伸びない場所もあります。そのような店舗はすぐに撤退をして、事業転換することによって無駄なコストを発生させないようにしているのです。このような戦略が実現できるのは、ドンキホーテが開店にコストを掛けず、自社物件を利用しているということに加え、社長である大原孝治の決断力の高さにあります。
ドンキホーテ神保町靖国通り店は8ヶ月で閉店しましたが、実は大原が閉店を決断したのはオープンからわずか2週間ほどのことでした。可能性がないと判断したときにはすぐに撤退を決めることができるだけの決断力があるため、積極的に出店をしつつ、不採算の店はすぐにたたむことができるわけです。売上が悪ければ撤退をすればいいと思っていても、その決断をすることができない経営者が多い中、大原孝治は経営戦略に従って迅速に決断を下すことができ、それがドンキホーテの躍進につながっています。

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